駐車場の全幅だけでは「乗り降りできるか」は分からない

最初に測るのは白線ではなく「実際に使える空間」

駐車場を測るときは、白線から白線までだけでは不十分です。壁、柱、フェンス、隣の区画、車止めなどを含め、車を置ける実際の幅と奥行きを測ります。

奥行きでは、前方の壁や植栽、後方のフェンスなども確認します。車止めがある場合は、タイヤが止まった位置でバンパーやマフラーなどが周囲へ近づきすぎないかも考えます。

屋根付きや立体・機械式駐車場では、高さも重要です。車両本体が入っても、ルーフアンテナやルーフボックスを付ける予定があるなら、その状態まで含めて考えます。

全幅だけでは「乗り降りできるか」は分からない

カタログの全幅が駐車区画より小さければ、数字上は収まるように見えます。しかし、駐車後に運転席のドアを開けられなければ、毎日の使い勝手は大きく下がります。

運転席側に壁があるなら、車を停めた状態を想定して、人が降りられるだけの幅を残せるか確認します。後席へ子どもを乗せる、高齢の家族が乗り降りする、チャイルドシートを使う場合は、さらにドアを大きく開ける必要があります。

スライドドア車でも、すべて解決するとは限りません。ドアを開けたときの張り出しや、乗り降りする人が立つ場所まで含めて見ます。車体寸法と、人が使うための空間は分けて考えることがポイントです。

荷室を開けるための後方スペースも確認する

SUVやミニバン、ワゴンなどで大きなバックドアを使う場合は、駐車した状態で後ろを開けられるか確認します。車体自体は枠に収まっても、後方が壁ぎりぎりでは荷物を出し入れできないことがあります。

買い物袋やベビーカー、仕事道具を頻繁に積むなら、バックドアを開いた状態で人が立てる余裕まで見ます。電動バックドアの場合も、開く軌道が屋根や壁に当たらないか確認したいところです。

前向き駐車と後ろ向き駐車のどちらを普段使うかでも必要な空間は変わります。自宅で実際に使う向きを想定して測ると、購入後の使いにくさを想像しやすくなります。

道路から駐車枠まで「曲がって入れるか」を見る

駐車区画が十分広くても、そこまで車を入れられるとは限りません。門柱の間が狭い、前面道路が細い、向かい側に壁があるなどの条件によって、切り返し回数は変わります。

特に今の車より全長や全幅が大きくなる場合は、駐車枠だけでなく入口の幅と前面道路も確認します。ハンドルを切ったときに前方の角が門柱へ近づかないか、後輪が縁石へ乗り上げないかを想像します。

購入候補車で自宅付近まで試乗できる場合は、販売店へ相談する方法もあります。ただし、狭い場所で無理に試すのではなく、安全に確認できる条件で行います。

車庫証明では「全体を収容できること」も条件になる

駐車場の使いやすさとは別に、保管場所として満たすべき要件があります。警察庁によると、自動車の保管場所は道路上以外で、車の使用の本拠の位置から2kmを超えない場所であることなどが必要です。

さらに、道路から支障なく出入りでき、自動車の全体を収容できること、その場所を保管場所として使う権原があることも要件です。つまり、「少し車体が道路にはみ出すが普段は困らない」という場所を前提に車を選ぶことはできません。

国土交通省のOSS案内でも、保管場所証明の配置図には自車駐車位置の奥行きと幅を記載し、立体駐車場など高さ制限がある場合は高さも記載するよう案内されています。購入前に測っておけば、手続き時にもその情報を使えます。

月極駐車場なら「借りている」ことを証明できるか確認する

自宅敷地ではなく月極駐車場などを使う場合は、その場所を保管場所として使用できる権利が必要です。警察庁は、他人の土地や建物を利用する場合の書類として、駐車場賃貸借契約書の写しや保管場所使用承諾証明書などを案内しています。

車を契約する前に、管理会社や所有者へ車庫証明に必要な書類を出してもらえるか確認しておくと安心です。駐車区画に空きがあっても、契約開始日や証明書発行の手続きに時間がかかる場合があります。

また、契約予定の車が駐車場側のサイズ制限を超えていないかも確認します。とくに機械式駐車場では、全長・全幅・全高だけでなく、重量など独自の利用条件が設定されていることがあります。

普通車と軽自動車では手続きが同じとは限らない

登録自動車を新たに購入する場合などは、原則として保管場所証明申請が関係します。ただし、使用の本拠の位置によっては証明が不要な地域もあるため、実際の手続きは管轄する警察へ確認します。

軽自動車では、保管場所証明ではなく保管場所の届出が必要となる地域があります。警察庁は、軽自動車を新たに運行の用に供するときなどを届出対象として案内していますが、こちらも使用の本拠の位置によって届出不要の地域があります。

「軽自動車だから車庫に関する手続きは何もない」と決めつけず、自分が使用する地域の扱いを確認します。販売店が代行する場合でも、どの書類を用意する必要があるかを契約前に聞いておくと進めやすくなります。

購入前に確認する順番

ここまで確認してから車両契約へ進めば、「車は気に入ったのに駐車場を変更しなければならない」という事態を避けやすくなります。今の車が問題なく入っている場合も、新しい車との差を数字で確認しておきます。

注意したいのは「数cm余るから大丈夫」と考えること

数字上の余裕がわずかしかない場合は、毎日の駐車が負担にならないか考えます。壁や柱へぎりぎりに寄せなければ乗り降りできない状態では、雨の日や夜間、荷物が多い日に使いにくくなります。

また、将来スタッドレスタイヤへ交換したり、ルーフ用品を追加したりすると条件が変わる場合があります。機械式駐車場では仕様変更によって利用できなくなる可能性もあるため、後付け用品を考えている人はその点も確認します。

法的に保管できることと、毎日ストレスなく駐車できることは同じではありません。最低限入るかではなく、自分や家族が無理なく使える余裕まで含めて判断します。